日本管材センター株式会社

会社情報

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人材教育は第二の創業

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会社に入って
必要なことはすべて教える。
業界ナンバーワンの教育制度。

新しい価値を生む「人」のつくり方

きちんと教わったことしか実行に移せないし、人に教えられない。
きちんと教えられていれば現場で追い込まれることもありませんし、教えることで自らも成長します。
明日のkanzaiを創るために。

教育なくしては企業の存続はありえない

実は、1990年代半ばまでは教育らしい教育、言い換えれば座学的な教育は行われてきませんでした。その後、関根章人社長が中心となって、現在の教育プログラムに至ります。入社前の新人に「会社に入って必要なことはすべて教える」とまで言い切れるようになりました。
教育が進められていった背景には、二つの流れがあります。一つは時代の流れ。昭和の時代と違って、企業は儲かりさえすればよいわけではなく、環境対策や法令遵守も無視できません。当然、社員に対してもコンプライアンスや経営学をきちんと教えなければならないのです。
もう一つは会社成長の流れです。創業間もない頃はとにかく稼がなければなりませんから、教育などしている余裕はありません。そもそも、社員数が少なく経験者中心なのでその必要もありません。日本管材センターの場合、皆が必死になって走り回りながら徐々に社業を拡大させ、気づけば業界のシェアを分け合う存在までに“急成長”しました。しかし、物事は始めるのも大事ながら、続けるのも大事です。企業も同様、創業は何よりも重要ですが、ある段階からは、存続させていくことが命題になります。いわば、存続＝第二創業であり、そこに欠かせない要素が社員教育なのです。

モノをつくらない代わりに人をつくるのが商社の使命

日本管材センターの教育制度は、業界ナンバーワンといって過言ではありません。しかし、それでもなお教育は足りないと考えていますし、試行錯誤も続けています。悩ましい問題の一つが、OJTを否定しきれないということです。顧客に怒られて育つという側面もあります。この場合はミスそのものより、その後の対応が大切。臨機応変にどう振る舞うかは、座学よりも先輩社員の姿勢のほうが貴重であったりします。
基本的に、日本管材センターのカリキュラムは知識を教えるのであって、ノウハウを教えるものではありません。社員にとって教えてもらわなければどうにもならないものを教えるのであって、そこからは自分で切り拓いていけというわけです。それと並行して、kanzaiイズムをどのように継承し、どう発展させていくのか。これが教育の課題であり、まだ道半ばにすぎません。商社はモノをつくらない代わりに、人をつくるのが使命なのですから。